地質調査のホームページに、機械の写真と「報告書を提出します」という説明はある。それでも依頼者には、どこを調べ、何の資料を受け取り、誰に読み方を聞けるかが見えにくい場合があります。報告書が一冊あることから、土地全体の地下を同じように直接確認したと受け取られることも避けたいところです。
大阪市で地質・地盤調査を受託する会社は、調査の位置、地点ごとの記録、複数の資料をもとに検討した内容を分けて紹介しましょう。資料名の一覧より先に、「どこの記録で、何を検討するための資料か」を結ぶと、専門用語に詳しくない担当者も相談を始めやすくなります。
ここでは、地点A・Bの二つの記録をもとに、専門担当者が検討する架空の場面を例にします。必要な地点数や調査方法を提案する例ではなく、地盤の安全性や建築可否を判断する記事でもありません。
最初に、どこを調べた資料かを示す
報告書の見本を載せるなら、まず調査位置を示す資料と、地点ごとの記録を対応させます。ページの途中に柱状図の画像だけが置かれていても、初めて見る人には、土地のどの場所に関する資料かが分かりません。
説明用の位置図でA・Bという仮の地点を示したら、その後の記録の見本でも同じ呼び名を使います。「位置図のAに対応する記録です」と添えるだけでも、別々の資料を探しながら読む負担を減らせます。実際の案件では、位置図と記録で使っている地点名を担当者に確かめます。
位置の案内と、調べた内容は別の役割です。地図上に点があることだけで、その周辺の地下の状態まで分かるとは説明できません。どの目的で、どの時点に調べた資料かも、公開できる範囲で見本に添えます。
大阪市天王寺区のテクノソイルは、会社概要で地質・地下水調査や原位置・室内試験を案内しています。こうした調査の仕事を紹介するときも、機械や方法の名称に加えて、依頼者が受け取る資料と説明を結ぶことが出発点になります。［1］
顧客の土地の位置や周辺建物が分かる図を公開する場合は、掲載できる範囲を確認します。位置図をぼかして地点名だけ残すと、対応関係が読めなくなることもあります。公開用に概念図を作るなら、実際の位置を示す図ではないと分かる説明を付けます。
地点ごとの記録と、検討した資料を分けて案内する
柱状図は、ボーリングで調べた地点の記録を、縦の図などに整理して示す資料の一つです。サイトでは、専門的な項目をすべて解説する前に、「どの地点で調べた内容か」を示します。見本の値を読み手自身に判定させる必要はありません。
一方、断面図などを紹介するときは、どの調査結果や既存資料をもとに、何を検討した物かを説明します。今回のA・Bの例なら、二つの地点で得た記録と、それらを使って地点の間を検討する資料を分けます。Web担当者が二つの記録の間を線でつなぎ、地下の状態を推測して描く作業ではありません。
大阪市の公開仕様書には、成果品として位置図・柱状図・断面図などが挙げられ、解析に関する章では、調査で得た資料等をもとに断面図を作成し、解析をまとめる仕事が説明されています。ここでは資料の種類と役割の例として参照しています。すべての民間契約で同じ物を納める義務を示すものではありません。［3］
自社のページへ移すときは、実際に納める資料だけを選びます。次の表は、その説明を担当者と整理するための例です。
| 資料の例 | 読み手へ伝える役割 | 見本と一緒に確認すること |
|---|---|---|
| 調査位置図 | どの場所を調べたかを示す | 地点名と各記録の対応 |
| 柱状図などの地点記録 | その地点で調べた内容を整理する | 調査時点、記録の対象と範囲 |
| 断面図などの検討資料 | 調査結果等をもとに検討した内容を示す | 使った資料と、専門担当者が説明する範囲 |
| 解析・とりまとめ | 目的に沿って結果の意味を説明する | 依頼に含む検討と、別に確認すること |
同じ報告書に入っていても、ページごとの役割は同じではありません。位置を知るための図、地点の記録、検討した内容を同じ大きさの画像で並べるだけでなく、それぞれ何を見る資料かを短く添えます。
調査・試験・解析と、設計・工事の依頼範囲を分ける
調べる仕事と、結果を使って次の計画を進める仕事は、同じ会社が扱っていても依頼する範囲を確認します。「調査から工事まで」という紹介を使う場合も、調査の申込みだけで工事まで決まるようには見せないことが必要です。
大阪市東住吉区の池田地質は、事業内容で調査・試験を土質部門として、井戸や地盤改良等の仕事を工事部門として案内しています。複数の仕事を扱う会社が、それぞれの役割を分けて示す地域の公開例です。［2］
自社では、現地での調査、採取した試料の試験、資料の整理や解析、結果の説明のうち、どこまでを依頼として受けるかを確かめます。後の設計や工事を別の会社が担当するなら、報告書をどの担当者へ引き継ぐかも説明に含めます。
調査結果から対策を検討する相談を受ける場合は、その仕事を別の説明へつなぎます。調査の報告書に所見があることと、具体的な設計や施工まで完了していることは区別します。相談窓口の名称も、「調査を相談する」「報告内容を確認する」など、相手の用件に合わせます。
報告書の見本に、読む相手と用途を添える
公開する見本では、誰が何を確かめるために読む資料かを示します。発注担当者が受け取る物を知りたい場面と、設計担当者が業務で使う資料を確認したい場面では、必要な説明の深さが異なります。
次は、実際の報告内容と公開範囲を確認したうえで使う掲載文の例です。A・Bは説明用の仮名であり、実際の調査結果や、各社に共通する納品条件を示していません。
一地点の記録を紹介する場合
調査地点Aの記録を抜粋した見本です。位置図のAと対応します。記録の範囲や読み方は、担当者が目的と調査内容に沿って説明します。敷地全体を連続して直接調べた記録ではありません。
調査日や資料名を載せる場合は、見本の近くで読める形にします。資料全体を小さく縮めた画像の隅にだけ置かず、本文でも確認できるようにします。地点名が複数の図で違っていたら、担当者に対応を確かめてから公開用の説明を整えます。
地点の間を検討した資料を紹介する場合
地点A・Bの記録と他の資料をもとに、専門担当者が検討した内容を示す見本です。検討に用いた資料と対象範囲は、報告書の説明と合わせてご確認ください。不明な点は、担当者へお問い合わせいただけます。
この説明の近くには、報告について確認する窓口を置きます。公開用の見本を読んだ人が、自分の土地にもそのまま当てはまると考えないよう、自分の案件は個別の資料と目的から確認する流れを伝えます。
資料や調査方法が未定でも、目的から相談できるようにする
初めて調査を頼む人は、専門の方法名を決めていないことがあります。受付では、予定地について何を検討したいか、手元にどんな資料があるかを受け取り、専門担当者が次の確認を返せるようにします。
たとえば「予定地の計画を検討するため、どの調査や資料が必要か相談したい」という言葉から始められる案内です。所在地、相談する人の立場、計画の概要、過去の調査資料の有無を、分かる範囲で伝えられるようにします。方法が未定であることを、情報を何も持っていない状態として扱わないようにします。
過去の報告書がある場合も、新しい目的へそのまま使えると返答せず、資料の時点、対象となる場所、今回の検討内容を担当者が確認します。すでに資料がある相談と、これから調べる相談で、最初に聞くことを分けます。
相談を受けただけで、調査範囲や必要な方法が確定したような返信は避けます。技術資料の共有方法や現地確認の進め方は、対象と目的を聞いた後に案内します。公開フォームへ、土地の詳細資料や契約書一式を無条件に添付させる必要はありません。
一つの報告書で、位置・記録・説明のつながりを確かめる
制作を始めるときは、公開できる一つの説明用見本を選びます。位置図の地点名、対応する記録、その資料から検討した内容を、調査担当者と一緒にたどります。見本を作るために、Web担当者が地層や調査値を新しく作ることはしません。
営業担当者には、初めて依頼する人へ、何が届き、どの説明を受けられるかを話してもらいます。専門担当者には、その説明が実際の調査・解析と資料の役割に合うかを確認してもらいます。見本の見栄えより、位置と資料の対応が正しく読めることを優先します。
ページ案は、これから調査を相談する人と、報告書を受け取った人の二通りで読みます。前者は依頼する仕事と受け取る資料を、後者は自分の報告について確認する窓口を見つけられるでしょうか。連絡先が一つでも、用件を伝えられる案内が必要です。
公開後は、何について説明し直したかを記録します。調べた地点の場所なのか、資料の読み方なのか、設計や工事まで含むと思われたのか。理由を分けて見直すと、追加する説明と、担当者へつなぐ箇所を選べます。
調査地点と成果資料がつながる、調査会社のサイトへ
地質調査の紹介では、調査名に加え、どこを調べた記録で、何を検討するための資料かを伝えます。まず一つの見本から、位置、地点の記録、専門担当者の説明を対応させてみてください。
みやあじよでは、現在の案内と公開できる資料をもとに、調査の受託範囲、成果物の説明、報告内容を確認する窓口を整える制作をご相談いただけます。大阪市の調査会社で伝え方を見直したい方は、大阪市のホームページ制作をご覧ください。
