できることが多い。だから、選びやすく。

各事業について、対象となるお客様、相談が起きる場面、提供するもの、対応条件を伺います。「設備ソリューション」のように広い名称なら、点検、修理、設備更新のどこまでを含むのかを分けて確認します。社内で別部門でも、お客様が一緒に相談する内容は関係が分かるようにします。

名称をすべて平易な言葉へ変える必要はありません。業界で通じる正式名称は残し、その下に用途や相談例を添えます。新しい名称を付ける場合も、契約書や営業資料との食い違いがないかを確認します。

トップページですべてを説明すると、違いを比較しにくくなります。入口には「誰の何に対応するか」と主な選択肢を置き、対象設備、依頼条件、進め方などは詳細ページへまとめます。専門知識がある人にはサービス名から、初めての人には目的から進めるようにします。

詳細ページでは、対応内容、対応できない条件、依頼前に分かるとよい情報の並びをそろえます。比較に使う項目はそろえても、各事業に必要な専門情報まで同じ文章にはしません。関連する実績からサービスへ戻れるリンクも用意します。

事業が多いという理由だけで、別サイトにする必要はありません。顧客が重なり、会社としての信用や実績を共通で伝えたいなら、一つの企業サイト内で整理できる場合があります。読者、ブランド、問い合わせ先、更新担当が大きく異なる場合は、独立したサービスサイトも選択肢です。

分ける場合には、会社情報をどちらに置くか、互いにどう案内するか、誰が更新するかまで決めます。既存URLを変更するなら、現在の流入や外部資料での利用も調べ、必要な転送を設計します。サイトを分ければ検索順位が上がる、といった前提では判断しません。