新しいサービスの、伝わる入口をつくる。

企画書にある機能や特徴を、そのまま順に掲載するとは限りません。誰が、どんなときに、何を依頼できるサービスなのかを聞き取り、冒頭で分かる言葉にします。たとえば業務の代行なら、何を渡すと、どこまで対応してもらえ、何が手元に戻るのかを具体化します。

利用者がまだいない場合は、実績や感想を作らず、提供予定の手順、サービス内容、利用例を説明します。説明用の例は、実際の実績と区別できる形で示します。事業仮説そのものの検証が必要な内容と、確定済みの内容を伝える制作を分け、サイト上の約束を広げすぎないようにします。

「近日開始」と掲載するページと、その場で申込みを受けるページでは必要な準備が違います。料金、提供時期、対応地域、受付方法、問い合わせ先の確定状況を一覧にし、公開の条件を決めます。変更の可能性がある情報には、更新の担当と時期を設定します。

未確定の料金を仮の金額で公開したり、対応できない日程で受付を始めたりしません。先に案内が必要なら、サービスの概要と現在相談できる内容に絞る方法があります。申込み・決済まで扱う場合は、利用する仕組みと取引条件の確認を別途行い、制作範囲へ含めます。

既存の企業サイトに訪問者がいて、会社の信用も一緒に伝えたいなら、サービスページの追加が候補です。一つの提案を営業や広告で案内するならLP、複数の対象者や用途を継続的に説明するなら専用サイトを検討します。新事業だから必ず新しいドメインが必要、とは考えません。

最初から将来の全機能を作るのではなく、初回公開に必要な説明と受付を整えます。公開後は寄せられた質問、想定との違い、閲覧から相談への移動を確認し、説明や機能を追加します。追加費用が発生する範囲も、初回制作と分けてご案内します。