採用情報を詳しく伝える自社のサイトと、ほかの会社の求人を集めて運営する求人メディアでは、目的も必要な準備も異なります。まずは、自社の採用を進めたいのか、求人情報を扱う事業を始めたいのかを分けて考えましょう。この記事では、求人メディアとの役割分担と、制作前に整理する点を紹介します。
求人情報を探す方法には、求人サイト、企業の採用ページ、公的な窓口などがあります。募集する職種や地域、雇用形態に応じて、候補者と接点を持てる方法を選びます。対象や調査年が分からない利用率だけで、掲載先を決めないようにしてください。
ここでは、求人メディアを紹介することのメリットとおすすめの求人メディアなどをまとめてご紹介します。
求人メディアとは?
求人に関わるサービスには、情報を掲載・提供するものと、求人側と求職側を結びつける職業紹介などがあります。転職エージェントは職業紹介を行うサービスの一つですが、登録すれば必ず専任担当者がつき、採用まで支援を受けられるとは限りません。対象や支援内容は各サービスで確認します。
履歴書の書き方や面接時のポイント、企業情報などをしっかりフォローしてくれるので、初めての求職活動で不安を感じている人などにおすすめです。しかし、その一方で担当になったキャリアコンサルタントとの相性が悪いなどのデメリットもあります。
もうひとつの求人媒体型の求人メディアは、一般的に「求人サイト」や「転職サイト」などと呼ばれており、ここでご紹介する求人メディアの対象でもある求人ツールです。
求人媒体では、条件を指定して求人を探せるなどの機能が用意されています。企業側の料金は、掲載時、クリック時、応募・採用時に発生する方式や、無料掲載の範囲がある方式など、サービスによって異なります。掲載期間、対象、追加費用を含めて確認しましょう。
ハローワークなどの公的窓口と、自社の採用ページも選択肢です。自社サイトであれば外部媒体への掲載料がない場合でも、制作、更新、応募への対応、見つけてもらうための案内には作業や費用がかかります。利用先ごとの役割と負担を分けて考えます。
いずれにしても利用のしやすさは、利用者・企業ともに共通する点であるといえるでしょう。
求人メディアの種類
自社の採用情報を載せるサイトと、ほかの会社の求人を扱うサイトを分けて整理します。後者には、幅広い職種を扱うものや、業種・地域を絞るものなどがあります。
自社のホームページに採用ページを設ければ、募集する職種、仕事内容、働き方、応募先などを自社で整理して伝えられます。ただし、外部媒体を使わなくても応募が集まる、採用費が必ず安くなるというわけではありません。
また、自社の求人サイトなので、紹介したい会社の魅力や事業内容、待遇や福利厚生なども詳しく掲載することができるので、求職者にとってもわかりやすく自分がそこで働くイメージを持ちやすいという魅力も兼ね備えています。
2つ目の求人メディアの種類としては総合求人サイトがあります。あらゆる業種や職種を問わず幅広い求人情報が掲載されており、制限がない分多くの利用者がいるというのが特徴です。
さらに、求人メディアとしては特化型の求人サイトもあります。業種に特化したサイトでは、アパレルやIT業界に特化した求人情報を知りたいという人、地域に特化したサイトでは、地元や引越し先での求人情報を知りたい人などが利用しています。
総合型に比べると求人件数はかなり少なくなってしまいますが、その分業種や地域を絞り込んで探すことができるため、効率の良さではこちらのほうが探しやすいという人も多いようです。
採用と雇用形態
求人媒体は、新卒、転職、アルバイト・パートなど、対象が異なります。「利用者のほとんどが転職者」と一括りにせず、今回の採用対象と、媒体が扱う求人の範囲を確認してください。
マイナビやリクナビなどは、採用区分に応じた複数のサービスを展開しています。ブランド名だけで若手向けと決めず、利用するサービス名、募集職種、地域、掲載できる条件を確かめましょう。
このほかに該当するのが中途採用です。社会人経験やスキルを活かすことができるため、中途での人材募集をしている企業では即戦力となる人材を求める傾向が強いようです。
正社員、契約社員、アルバイト・パートなど、募集する雇用形態を明確にします。派遣の仕事を含む場合も、契約する相手や仕事内容を確認することが大切です。求人媒体で扱われる範囲はサービスごとに異なるため、媒体を使うかどうかだけで採用方法を分類しないようにします。
求人媒体を比べるときは、募集中の職種、地域、雇用形態と、掲載や応募の条件を見ます。求人サービス「an」は、パーソルの公式発表で2019年11月25日を事業終了日としているサービスで、現在の掲載先の候補にはなりません。複数媒体を使う場合も、費用や重複応募への対応を含めて選びます。
求人サイトを制作する前に確認しておきたいこと3つ
どんなツールを使って求人サイトを制作するにしろ、まずは決めておかなければならないことがあります。求人サイトを制作する前に確認しておきたい3つのポイントについて確認しておきましょう。
1.サービスの内容を決める
求人サイトを制作するにあたり、どんなサービスを提供するサイトにするのかを明確にしておきましょう。あらかじめ、求人サイトの競合他社を調べておくのも必要です。
求人サイトを制作するのですから、当然求人情報は掲載することになります。しかし、上記にもご紹介してきたとおり、求職活動をしている人たちの中にはさまざまな業種や希望地域などに特化している人や、どんな仕事がよいかあれこれ迷っている人がいます。
また、正社員なのかアルバイトなのかなど、雇用形態によってもそれぞれに違いがあります。どんな人をターゲットにして、どんなサービスを提供するのかを具体的に絞り込んでおく必要があります。その上で、求人情報の閲覧や応募などの機能を設置し、使いやすいサイト作りを意識しましょう。
会員機能は、規模だけで決めず、どんな情報を誰のために保存するかで検討します。自社への応募受付か、ほかの会社への情報提供かによっても準備が異なります。不要な情報を集めず、閲覧できる担当者、保存・削除、問い合わせへの対応を先に整理しましょう。
2.ビジネスモデルを決定する
求人サイトを立ち上げるには、どんな方法で収益を上げるかを考える必要があります。求人サイトでの主なビジネスモデルを確認しておきましょう。
・掲載課金
企業が掲載料(広告料)を払って求人情報を掲載します。情報更新が早く多くの人が閲覧する大手求人サイトなどが採用しているビジネスモデルです。
・成果報酬型課金
応募や採用など、契約で定めた成果に応じて料金が発生する方式です。何を成果と数えるか、承認の条件、対象外となる場合、キャンセル時の扱いを確認します。「掲載時の料金がない」ことと、運営全体の費用がかからないことは別です。
・閲覧課金
ページの閲覧や広告のクリックなどに応じて、広告収入を得る方式もあります。ただし、閲覧そのものへの課金と、クリックに応じた広告収入は異なります。報酬が発生する条件と、読者に広告であることが分かる表示を確認してください。
・コンテンツ課金
動画や記事など、有料の情報を提供する方法もあります。提供する内容、料金、利用・解約条件を明確にします。求人情報の提供や職業紹介に当たる事業を一緒に行う場合は、それぞれに必要な条件を確認してください。収入の大きさや開始のしやすさを保証するものではありません。
3.どんなツールを利用してサイトを制作するのか
求人情報を扱う事業は、サイトを作る予算と意欲だけで準備が完了するものではありません。求人や求職者の情報をどのように集め、誰へ渡し、採用にどこまで関わるかを整理します。
他社の求人を扱う事業では、情報の提供だけか、採用をあっせんするか、求職者情報を収集するかなどで、必要な許可・届出等が異なります。厚生労働省の現在の案内を確認し、事業の実態を都道府県労働局に相談してから、機能を設計しましょう。
制作を依頼するときは、依頼先の呼び方だけで相場を決めず、求人情報の掲載、検索、応募、会員管理など、必要な機能を同じ条件で比べます。原稿や写真、設定、公開後の更新、個人情報の管理を、どこまで依頼するかも見積もりに含めて確認してください。
求人用のシステムを利用する方法もあります。自分でサーバーへ設置する方式と、提供元の環境を利用する方式では、設定や更新、障害時の対応を誰が行うかが違います。必要な機能、動作条件、契約終了後のデータの扱いも確認します。
システムの価格だけでなく、初期設定、デザイン、追加機能、保守、利用人数などを含めた条件を比較します。設置や更新を自社で行う必要がある場合は、担当者と対応できる範囲を確認しておきましょう。
提供元の環境を使うクラウド型などは、サーバーへの設置作業を減らせる場合があります。ただし、募集内容の確認、応募通知、権限、個人情報の扱いなどの準備まで不要になるわけではありません。運営開始や利用に必要な審査・設定は、提供元で確かめます。
利用料は、基本料金と、件数・人数・追加機能などに応じた費用を分けて比べます。初期設定費、最低利用期間、解約やデータの取り出しに関する条件も、現在の見積もり・規約で確認してください。
さらに、どうしても初期費用やまとまった金額を用意するのが難しいという場合、WordPressといったオープンソースを利用するという手段があります。
WordPressも、サイトを作る方法の一つです。ページや記事を更新する仕組みに加え、求人の検索、応募管理、権限など、必要な機能をどの方法で用意するかを確認します。ソフトウェアが無償でも、制作・運用全体が無料になるわけではありません。
個人情報を扱う場合は、WordPressを使うかどうかにかかわらず、更新、アクセス管理、保存・削除、障害時の対応を整えます。外部の応募管理サービスと組み合わせる場合も、どちらに何の情報を保存し、誰が確認するかを決めましょう。仕組みを分けるだけで安全が保証されるわけではありません。
求人メディアを利用して効果的なサイトづくり
求人メディアは、自社をまだ知らない候補者との接点として利用できます。ただし、知名度のある媒体へ掲載するだけで応募が集まるとは限りません。募集内容と媒体の対象、採用ページの説明、応募への案内をそろえて確認します。
求人メディアを利用したサイトの例として「ブログを活用する」という方法があります。あらかじめ転職エージェントや求人メディアにアフィリエイトとしての登録を行い、WordPressなどで転職サイトを開設してバナーやリンクを設置しておきます。
記事を公開するときは、仕事や応募前の疑問に役立つ、正確で現在も有効な内容を用意します。投稿回数や記事数、SNSとの連携だけで閲覧や応募が増えるとは限りません。求人の終了や条件変更も反映し、案内先と説明が食い違わないようにします。
紹介による報酬を想定する場合は、利用できる提携制度、登録や審査、成果の承認条件を提供元で確認します。リンク経由の応募や採用が、必ず自社への報酬になるとは限りません。
転職に役立つ情報を紹介する場合も、正確な根拠と、どの立場で案内しているかを明確にします。求人や求職者情報を扱う機能を追加するときは、必要な事業上の条件を改めて確認してください。情報記事なら準備なく求人事業を始められる、という意味ではありません。
求人メディアを確認するときの例
・マイナビ転職
マイナビ転職では、職種や勤務地などの条件から求人を探せます。年齢層のイメージだけで選ばず、採用したい職種や地域の掲載状況、企業側の掲載条件や案内機能を確認しましょう。
・リクナビNEXT
リクナビNEXTは、求人情報や企業からの案内などを扱う転職サービスです。特定の年齢層が中心と決めつけず、必要な募集との相性や、サービスごとの掲載・利用条件を確認します。
・エン転職
エン転職でも、職種や地域などから求人を探せます。採用したい職種や雇用形態に合うか、仕事内容や条件をどのように伝えられるかを確認します。媒体の順位や若手向けという一括りの説明だけで、掲載先を決めないようにしましょう。
まとめ
求人サイト制作は、求人メディアを置き換えるものとして考えるよりも、「見つけてもらう入口」と「詳しく知ってもらう受け皿」を分けて考えるほうが進めやすくなります。求人メディアでまず接点をつくり、自社の採用サイトで仕事内容や働き方、会社の考え方、応募までの流れを丁寧に伝えると、応募前の納得度を高めやすくなります。機能や掲載先を増やす前に、誰に何を伝え、どこで応募につなげるのかを先に決めておくことが大切です。
媒体と採用サイトの役割分担を、採用目標や導線設計、費用対効果まで含めて整理したい方は、採用サイト戦略の設計図もあわせてご覧ください。媒体依存を減らしながら、自社で持つべき採用の土台をどう作るかを全体像からつかみやすくなります。
実際に、求人媒体から来た人を受け止める採用トップ、職種ページ、社員紹介、応募前の不安を減らすコンテンツまで含めて整えたい場合は、採用サイト制作の進め方や支援内容を見ると、どこまでサイトで担い、どこを求人媒体と組み合わせると効果的かを具体的にイメージしやすくなります。
まだ求人媒体を中心に進めるべきか、自社の採用サイトを育てるべきか迷っている段階でも問題ありません。応募数を増やしたいのか、応募の質をそろえたいのか、いまの採用導線でどこが止まりやすいのかを整理しながら進めたいときは、お問い合わせページからお気軽にご相談ください。
参考資料(2026年10月29日確認。終了の案内は各発表の対象時点に基づきます):厚生労働省:募集情報等提供と職業紹介の区分/厚生労働省:募集情報等提供事業/ハローワーク:事業主向けの案内/パーソル:2019年のan事業終了発表/マイナビ転職:求人の案内/リクナビNEXT:公式のサービス・利用条件/エン転職:求人の案内/エンゲージ:無料掲載の案内/WordPress:機能とライセンス/WordPress:更新と事前のバックアップ/Google:ユーザーを第一に考えたコンテンツ。


